従業員満足度調査（ES調査）とは？質問項目例や実施方法を解説

従業員満足度調査（ES調査）は、社員が自社に対してどのような意識を持ち、どのような不満や期待を抱いているかを把握するための手法です。近年では、離職率の低下やモチベーション向上、人材定着などの観点から、多くの企業が重要な組織施策のひとつとして導入しています。

本記事では、従業員満足度調査の目的や効果、調査で使用される質問項目の設計例、実施手順、さらに得られたデータの分析方法と改善への活用ポイントまで、実務で役立つ情報を解説します。

従業員満足度調査（ES調査）とは

従業員満足度調査（Employee Satisfaction Survey／ES調査）は、従業員が自社に対して抱いている満足や不満、期待、信頼感などを明らかにするためのアンケート調査です。給与や福利厚生といった待遇面だけでなく、仕事内容、職場の人間関係、評価制度、上司への信頼、組織文化など、幅広い観点での満足度を測定します。

企業にとって、従業員の本音を可視化し、組織課題を発見・改善することが最大の目的です。近年では、エンゲージメント調査との違いが議論されることもありますが、ES調査は主に「今の状態への満足度」に焦点をあてる点が特徴です。

実施された調査結果は、定量的なデータとして集計・分析できるため、感覚的な人事判断に依存しない施策設計が可能になります。また、全社員を対象とすることで、組織全体の傾向や部署ごとの比較も行いやすく、データに基づいた人事戦略の基盤としても有効です。

満足度調査の目的と企業にとっての重要性

ES調査は単なるアンケートではなく、経営層や人事部門が従業員の声を事業成長に活かすための情報基盤です。主な目的は以下の通りです。

調査を継続的に実施することで、組織の変化を数値として追跡しやすくなるため、中長期的な人材戦略の立案にも役立ちます。また、社員が自身の意見が反映されていると感じることで、企業への信頼感や帰属意識の向上にもつながります。

従業員満足度が与える組織への影響

従業員満足度が低下した状態を放置すると、さまざまな形で業績に悪影響を与えることがあります。たとえば、業務の生産性が下がったり、チームの協力体制が崩れたり、最終的には優秀な人材の離職にもつながります。

一方で、従業員が職場環境に対してポジティブな意識を持つようになると、仕事への主体性が高まり、部門間の連携も円滑になります。

具体的なプラスの効果としては以下が挙げられます。

企業が「人が辞めない組織」から「人が育ち、活躍できる組織」へと変わるためには、従業員満足度の可視化と改善が不可欠です。

従業員満足度調査の主な質問項目と設計ポイント

従業員満足度調査の質を決めるのが、質問項目の設計です。どのような情報を得たいかを明確にし、それに応じた質問を設定することで、調査の有効性が大きく変わります。質問があいまいだったり、偏りがあると、結果の分析が難しくなり、施策にもつながりにくくなります。

調査の設計時には、組織が抱える課題を仮説として立て、その仮説を検証できるような項目を設定することがポイントです。ここでは、よく使われる質問項目と、設計の際に意識すべきポイントを紹介します。

質問項目の例とカテゴリー別の設計例

従業員満足度調査では、項目を大きく分類し、それぞれのカテゴリーで複数の質問を設定します。以下は代表的なカテゴリーと質問例です。

このように、カテゴリー別に設計することで、分析時にも原因の特定がしやすくなります。

良い質問の条件と設問設計時の注意点

調査の精度を高めるには、質問そのものが的確であることが絶対条件です。以下に、良い質問を作成するためのポイントを挙げます。

また、回答のしやすさも大切です。スマートフォンで回答する社員が多い場合、設問の文字数やページ構成にも配慮が必要です。設計段階から、誰でも回答しやすいフォーマットを意識することが、回収率を上げるうえで重要なポイントとなります。

満足度調査の実施方法と運用手順

従業員満足度調査を効果的に行うためには、事前準備から実施、集計、結果の活用に至るまで、一連の流れを明確に設計することが重要です。調査そのものを実施することが目的ではなく、調査結果をもとに具体的な改善アクションにつなげることが最終目標となります。ここでは、調査実施時の基本的な流れと、注意すべきポイントを解説します。

調査準備から集計・分析までの流れ

満足度調査の実施には、以下のようなステップが一般的です。

調査は一度きりではなく、継続的な実施とフィードバックの仕組みを整えることで初めて効果を発揮します。

ツール選定と回答しやすい環境づくり

調査の成否は、使用するツールや環境整備にも大きく左右されます。特に、現場で働く社員がストレスなく回答できる状態をつくることが、回収率と回答の質を高める鍵です。

ツールの選定

Webアンケートツールを利用する場合、以下の点を基準に選ぶとよいでしょう。

一部のクラウド型人事サービスでは、満足度調査機能が標準搭載されており、導入から実施・分析までワンストップで行えるものもあります。

回答しやすい環境整備

業務の合間に無理なく回答できるようにするためには、以下の工夫が効果的です。

特に重要なのは、「回答しても何も変わらない」と社員に思わせないことです。調査の目的や、結果をどう活用するのかを明確に発信し、参加する意義を共有することで、より前向きな回答が得られやすくなります。

調査結果の分析と改善への活用方法

従業員満足度調査は、実施して終わりではありません。最も重要なのは、得られたデータをどのように分析し、改善に結びつけていくかという運用の部分です。正しく読み取り、具体的なアクションにつなげなければ、調査の意味が薄れてしまいます。

ここでは、調査結果の分析方法と、そこから得られた情報を活用して、組織を前進させるための考え方を解説します。

よくある課題とその読み解き方

調査結果から浮かび上がる課題には、いくつかの傾向があります。数値の変化や低評価の集まった設問から、組織のボトルネックになっている部分を特定することが大切です。

これらの傾向を把握するためには、単純な平均点だけでなく、部門別・年代別・職位別のクロス集計を行い、どの層に課題が集中しているのかを深掘りすることが求められます。

また、自由記述欄に記載された社員の声には、数値だけでは見えないリアルな課題や改善のヒントが含まれていることが多いため、丁寧な読み込みと分類が必要です。

効果的な施策とモチベーション向上へのつなげ方

課題が明らかになったら、具体的な改善策を検討します。改善策は大がかりである必要はなく、すぐに始められる小さなアクションでも大きな変化を生むことがあります。

中でも特に効果的なのが、従業員同士のコミュニケーションを活性化する取り組みです。調査結果で人間関係や連携に課題が見られた場合は、研修やワークショップなどを活用し、対話の場をつくることが大きな改善効果を生み出します。

重要なのは、調査のフィードバックを迅速に行い、社員に「自分たちの声が経営に届いている」と実感してもらうことです。そのうえで、施策の進捗を定期的に共有することで、信頼関係とエンゲージメントの向上につながります。